http://blog.saburai.com/ ja http://blogs.law.harvard.edu/tech/rss BlogServer3.0 help@blogdehp.jp help@blogdehp.jp http://blog.saburai.com/article/13209389.html １．日時 ：８月２８日（木） １３時３０分~１７時２．場所 ：日本技術士会 葺出第２ビル ５F ３．演題 １）「帝人グループの将来を担う技術開発（仮題）」  帝人 取締役副社長 山岸 隆 氏     帝人グループでは、研究開発は製造業に於ける価値創造の源泉であると位置付け、“未来を拓くイノベーション”をめざし研究開発に取り組んでいる。帝人は今年で創業90周年を迎えた。創業時のレーヨン技術を開発の原点として、様々な技術開発を繰り返し「帝人の技術」を形成してきた。R&Dの目的は、「社会のソリューションを生み出し、絶対的な価値を顧客に提供する」ことであり、「新たな市場の創出」が企業の発展に繋がる。しかし、BRICSの登場を契機に市場の成長モデルも変わってきた。そのため社会構造の変化に対応した仕組みや研究者の意識改革が必要となっている。帝人グループは、R&Dプロセスを従来の「技術開発中心」から「価値創造中心」に改めた。この事業パラダイムの転換は10-20年といった長い時間軸の中で行われる。そこで、基幹技術の育成と獲得について最近の事例を踏まえ、帝人グループの“研究開発概要と研究改革の取組み”についてご紹介する。 ２）「技術移転(仮題）」 技術士（新日石総研） 岡本 勤 氏     ４．参加費：会員1,000円、会員外2,000円、５．申し込み先：日本技術士会 化学部会ＨＰ行事予定から ６．お問い合わせ先 ：rito66642@ybb.ne.jp , FAX ０２９４－４２－７６４５ 伊東 Fri, 01 Aug 2008 00:00:00 +0900 化学部会月例講演会・見学会 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13303157.html 有機ELの大型パネル開発競争は、いよいよ「バックキャスティングモード」に入ってきた。成功する革新的な生産技術の開発というのは、これまでも常にこのモードで行なわれてきた。官や大学等で行なわれている様々な技術開発モードとは基本的に違う産業界特有のやり方である。これからの「モノ作りニッポン」を支えて行くためには、リードする製造業が次々とこのモードで革新的な生産技術開発に取り組むことが不可欠となる。今から何年後にこのような商品の製造販売を開始するという、リーダーの強い意志を開発者全員に徹底するということが非常に重要だ。当然相当の開発に向けた資源投資も予め準備しなければならない。用地や製造要員の確保も保証されていなければ具体的な構想とは言えないだろう。有機ELの基本的な発光原理は公知となってもう久しい。試作品も一部先行グループによって発表されている。 では、それを一体どうやって量産するかということになるのだがそれは、当分の間公表されることは無いはずだ。韓国サムスン電子、我が日本のソニー、松下、キヤノンがそれぞれ秘策をもって取り組んでいるようだが、これ以外にも二、三社が参入を計画しているかもしれない。この勝敗を分ける重要なポイントは、今薄型パネルで全盛を謳歌している液晶パネルとは全く違うシナリオ（キー・テクノロジー）が登場してくるということである。それは、これまで有機ELの材料開発、基礎研究、試作品を開発してきた各研究機関での方法とはまるで異なる方式が登場するということを意味している。 現行の大型液晶パネルを凌駕するための次世代パネルは、まずガラス基板をプラスチックフィルムに代え、バッチ生産をロール・ツー・ロールの連続方式に代えるという大きな「バックキャスティング・命題」... Wed, 30 Jul 2008 12:03:49 +0900 新規商品開発 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13301795.html 有機ＥＬで日韓対決.pdf「２００８年度は有機ＥＬパネルの生産技術開発競争の幕開け！」を宣言したところであるが、各メディアにても、技術セミナーにおいてもこの話題は非常に沸騰してき始めた。特に世界で日韓がトップ競争をしている所も、サッカーのワールドカップ以上に注目を集めている所以だ。大型有機ＥＬパネルは、明日の屋内用テレビジョン画面市場（年間２億台規模）に向けた最強の戦略商品であり、日韓以外はどこも追いつけない状況にある。この勝敗を決めるのは生産技術開発力であり、双方がどのような秘策を胸の底に抱いているのか？ しかし、過去の先進技術開発の歴史からみても、その奥の手が学会等で公開されることはほとんどなかろうと推測される。我が国は経済産業省の肝いりで先ほど（７月１０日）ＮＥＤＯが業界１０社１団体を集めての共同開発構想を発表したが、船頭は数を集めても全く意味がない。最も重要なポイントは、液晶パネルの技術をいくら寄せ集めても、次世代の革新的生産技術にはなりえないという視点である。 革新的な生産技術の開発者というのは、常に余人がとても考えも及ばないとてつもないことを黙々と諦めずに極めようとする人たちであった。次世代有機ＥＬパネルの生産技術は、そのような土壌環境に育ちつつある。 それが突然大噴火を起こすのだが、それを予知するのは至難の業だ。幾ら金をかけても大地震の予知が不可能なのと良く似ている。 Sat, 26 Jul 2008 09:24:16 +0900 サブラヒ日記 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13197379.html 上記タイトルの輸出管理、リスクマネージメントセミナーを株式会社テクノシステム主催で行ないます。２００８年１０月１７日(金) 10：00~16：00東京･御茶の水･中央大学駿河台記念館5F･560号室 (千代田区神田駿河台3-11-5 TEL.03(3292)3111(代))第一部 ０） はじめに １） 我が国安全保障輸出管理コンプライアンス・プログラムの始まりとその失敗学 ２） 霞ヶ関からではとても見えない、個々の企業における輸出管理の実態について ３） 欧米メディアが伝える我が国先進製造業が係わった事件（製造業リ... Wed, 23 Jul 2008 00:00:00 +0900 安全保障輸出管理セミナー 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13298129.html 講師 ： 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 所長  技術士 中村 博昭 日時 ： 2008年9月18日(木) 10:30~16:30会場 ： 東京・江東区亀戸 商工情報センター(カメリアプラザ) 9F 第2研修室 主催：サイエンス＆テクノロジー㈱ お申し込みは：こちらからどうぞA080918(ＦＰＤ塗布・乾燥)1.pdf  講演内容  ： ＜趣旨＞日本型製造業の再生に向けて、今最も注目を集めている研究開発テーマは次世代大型フラットパネルの生産技術開発と言えるだろう。現在日本はこの事業分野において世界のトップレベルにあるが、これを更にダントツレベルにまで高め、事業として活性化させて行くことが、国際社会の持続的発展に向けた最も大きな技術貢献であるとの確信から、演者は塗布・乾燥技術開発のイノベーションをどう巻き起こすかというシナリオを前提としてこのテーマを選択している。新しい技術イノベーションを創り出す為には、過去から現在に至る各時代の技術革新がどのような基盤の上に、いかなる発想、過程を経て実際に積み重ねられて来たのかを分析、理解することが必須となる。この分野の技術革新の流れは、かつて１００％輸入に頼っていた映画用フィルムの国産化という国家プロジェクトから始まるが、起点から現在に至るまで10年位を単位に少なくとも４~５回のイノベーションと呼べるプロセスを繰り返した。その中核をなしている生産技術が、「ダイコーティングとその乾燥技術開発」である... Thu, 17 Jul 2008 00:25:18 +0900 「モノ作りニッポン」セミナー 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13294540.html 21世紀のフラットパネルの本命は、有機EL方式が本命だ。 液晶パネルが北京オリンピック開幕に向けて熾烈な開発競争を続けてきたが、その勢力マップが一段落した。当面はシャープの液晶パネルの天下が続くはずである。次の戦いというか、ブラウン管テレビの後継となる、大画面フラットパネルディスプレイとして本命となる商品は、どのようなものであるのかを論じると、その本命は塗布型有機ELパネルであるというのは、大方の異論はないところである。しかし、ではどのような方式で大画面、高機能有機EL方式フラットパネルを生産したらよいのだろうか？ ここの点に来ると、ほとんどのグループが暗中模索段階で、確固たる生産技術開発の哲学を持って取り組んでいる開発グループは公表されていない。塗布型有機ELパネルの生産技術を手に入れるためには、どのような命題があるのかそれを明らかにし、その具体的な解決策を実証するのが「塗布型有機ELパネル生産技術開発プロジェクトのバックキャスティングである。 Tue, 08 Jul 2008 00:13:00 +0900 新規商品開発 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13287004.html 今週漸く、左記の法令集を虎ノ門、CISTECに出向き購入してきた。今年は本当に異例の年で、2008年度版と謳っているがこのきちんとした形で世の中に御目見えしたのは6月になってからである。例年法令改正が施行になるのは、1月1日からでその法令集が一般に発行されるのは2月過ぎということが多かった。（平成15年2月、平成16年3月、平成17年2月、平成18年4月、平成19年3月）ところが、今年平成20年は法令改正施行が5月15日でその法令集が6月になってやっと一般に手に入るという有様だ。この事態は、異常気象現象以上に異常ではないのか？安全保障輸出管理などという、国として何が何でもきちんとやらなければならず、国際的にも取り決めをして進めている重要案件についてパブリックコメント等を求めたりして進める姿勢は好ましいことではないと私は考えている。誰がどのように意見を述べようとも、政府が責任を持って、断固進める毅然たる決意と姿勢がなければ国際社会の安全保障などはとうてい守られるものではない。また各企業の責任者も、国のそのような意思をしっかり受け止めて、全社員に徹底するのがリーダーシップと言うものだろう。今の日本に本質的に欠けているのは、まさにこのトップのリーダーシップである。 Fri, 20 Jun 2008 10:22:17 +0900 国際情勢と法令関係 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/6161341.html コンプライアンス経営は輸出管理から！先ず、経済産業省のＣＰ登録企業を目指そう。（２００8．4現在、524社しかありません）ＣＰ登録企業名は、その企業が希望すればその名前が経済産業省のウエッブ上で公表されます。現在その数は、５２４社です。 自社がコンプライアンスに対して厳正に取り組んでいることを経済産業省が認定してくれるわけであるから、これはCSRを目標に掲げる企業にとって非常に高い栄誉であるはずですね、違いますか？しかし、それを公表してもらうのは非常に憚られるというのが日本の大半の企業の実態なのです。非常に悲しむべき実情ではありませんか？先ず、企業が社会的責任を果たしていることの必要条件として、社内の安全保障輸出管理コンプライアンス・プログラムを定める必要があります。それを経済産業省へ届けることによって、CP登録企業として公式に認定されるわけです。だが、「そのことを公表してくれるな」というのは、一体何を物語っているのだろうか？役所の指導により「コンプライアンス・プログラム」を作っては見たが、それを公表して欲しくないというのですから、不可思議ではありませんか。「私たちは、１部上場、ＩＳＯも取得しています」と威張っても、もっと基本の安全保障の輸出管理コンプライアンスがお粗末な企業が何と多いことでしょう。 世界市場に向けて正真正銘の「ＣＳＲ企業」を標榜するためには、安全保障のコンプライアンス体制の構築が営業成績や品質と三位一体、不可欠であることを、少なくとも企業経営者がしっかりと自覚しなければなりません。 そして、その意識を全社員へ徹底するリーダーシップを発揮していただきたいものです。高機能、高品質だけでは通用しない。 ＩＳＯではカバーできない輸出管理コンプライアンス！中村サブラヒ・テクノロジスト事務所では、皆さんが経済産業省の安全保障輸出管理コンプライアンスの登録企業となるよう支援させていただきます。社内の専門家育成を私たちが親身になってサポート致します。 私・中村が、日本全国どこでも、御社の輸出管理体制を訪問診断いたします。 Mon, 16 Jun 2008 12:39:31 +0900 コンプライアンス・プログラム 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13271551.html 漸く進む、法整備（外為法改正）だが・・・。日本人の安全に係わる意識は、世界の標準的な見方と比較して大きく偏っている。食とか身の回りの安全とか、いわゆる大衆認識レベルの問題に対しては時に極端に神経質で科学技術の専門家の認識からするともういい加減にやめて欲しいと思うことは山ほどある。しかし、一方国家安全保障というより重要で基本的な視点に立った場合、この国ほどノー天気で無防備な国はない。何しろ今日まで、その基本的な要件を司る法律（外国為替・外国貿易法略して外為法）が未整備のままで何十年も来てしまった。重要な技術情報の国外流... Wed, 14 May 2008 00:32:06 +0900 国際情勢と法令関係 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13265511.html 「２１世紀の日本型製造業、その生き残り戦略」について、基本シナリオを描く特別講座！！ 主催：株式会社 日本テクノセンター６月 ６日（金） １０：００~１７：００場所：日本テクノセンター研修室（東京・西新宿）講師からのメッセージ：今、日本の社会が苦境に立たされている根本原因は、「技術は経営の一要素」という誤った経営思想に因るバブル経済が、目先のコストダウンに明け暮れた結果です。「日本型製造業」において「技術」は経営の柱です。それを堅持し、持続的な発展を支えて行くには生産技術開発の主役であるテクノロジスト達の活躍が不可欠で... Mon, 28 Apr 2008 12:30:35 +0900 「モノ作りニッポン」セミナー 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13250901.html １．日時： ５月２２日（木） １３：００~１９：３０２．場所：日本技術士会 葺出ビル ５F会議室３．内容： １）化学部会 平成20年度総会 １３：００~１３：３０ ２）講演会 １３：３０~１７：１０ 「ＩＴ研究：私の歩んだ道：事始めと研究のこぼれ話」 穂坂衛氏（東京大学名誉教授） 「潤滑油商品の研究開発における発想点とその成果」 藤田稔氏（石油分析化学研究所所長） 「顔料用酸化チタンの技術を応用した機能材料の展開」 宮崎裕光氏（石原産業）４．参加費 会員1,000円、会員外2,000円。５．合格者歓迎祝賀会 講演終了後（会費別途2,000円）。 合格者は無料。詳細は部会HP、申込は行事予定から。問合せ FAX 0294-42-7645 伊東 rito66642@ybb.ne.jp Sat, 15 Mar 2008 04:42:56 +0900 化学部会月例講演会・見学会 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13246594.html 日本から新興諸国、いわゆる「ＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）等へ中核技術を提供するためには、事前に提供する技術内容のコンプライアンスチェックが不可欠である。この業務を専門用語では「役務取引の外為令該非判定」と呼んでいる。我が国の法令で定められているばかりではなく、国際的レジームで合意された事柄であり、違反するとその企業が全責任を取らされることになる。形式的には、役務を外国へ提供する際の最終判断は経済産業大臣が許可を与えることになっているが、実質的にその判断をする能... Mon, 03 Mar 2008 03:56:45 +0900 輸出規制該非判定 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13235372.html 再生紙偽装が発端となって製紙業界各社の経営者達は口を揃えたように、再生紙を作ることは技術的に難しい、品質を優先して偽装をしてしまった、環境のことを考えると再生紙でないほうが優しいのだ、等と言い出した。自分達には、とてもハードルが高くてできませんと言うくらいなら未だ許せるが、再生紙を使わない方が環境に良いのだなどと言ってしまっては、もういけません。自分達が長年言い続けて来た、製紙産業は最も環境に優しい産業で再生可能な、石油由来でない、材料をリサイクルして使っていますと言うメッセ... Mon, 28 Jan 2008 08:37:12 +0900 サブラヒ日記 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13233562.html 偽装の枢軸.pdf 世界の安全保障という観点から米国のブッシュ大統領は、テロ支援国家を指して「悪の枢軸」という言葉で強烈に非難した。我が国の国内では、社会の信頼、国民生活の安全を脅かす様々な偽装問題が蔓延しているが、昨年明るみになり問題となっている年金問題に加え、今年の年明け早々に浮上した再生紙偽装という大きな偽装がある。この問題は、けして最近の問題ではなくここ数年間以上に亘って行なわれ続けてきた反社会的なおおきな偽装である。しかもその当事者達は極めて罪の意識がうすく、反省の念もなくそのまま居座っている。この偽装によって被害をこうむったのは、日本全国の一般消費者ばかりではなく経済産業省、環境省、文部科学省、国税庁、市町村役場や環境保全問題に真剣に取り組んでいる優良企業まで全てが欺かれている。私に言わせれば、製紙産業全体が我が国における「偽装の枢軸」と言っても少しも言い過ぎではないと思うがいかがか。 かって福田康夫氏が外交高官であられたころ、外国のメディアから日本企業のリビヤへの核開発関連不正を問いただされた際の、極めて恥ずかしいあやふやな答弁が思い出される。http://www.cbsnews.com/stories/2004/01/24/world/main595585.shtml 今回は、事件が国内で発生し、しかも政府関連省庁自体がまるで監督責任を果たせていないではないか。製紙産業全体がグルになった偽装の枢軸である。 話し合えばきっと分かり合えるというような甘い認識ではとても済まされない。 環境問題がこれほどまでに世界中で問題となっている最中、ましてや洞爺湖サミットが開催されるこの大事な年の始めの元旦から、環境を食い物にし、私達の信頼をそこなう偽装の枢軸が平然と行なわれていることに対しては、毅然たるリーダーシップをどうしても発揮していただかなければ全く示しがつかない。 Mon, 21 Jan 2008 15:27:48 +0900 コンプライアンス・プログラム 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 http://blog.saburai.com/article/13231007.html 日本製紙の「再生紙偽装年賀状」が、2008年の我が国偽装問題の第一号とは悲しいことだ。日本郵政、民営化後初の年賀状が全て偽装再生紙であったというのは誠に情けないが、これが何年も続いていたというのが、日本の社会の現実である。年賀状は日本全国で毎年40億枚も発行されるそうだ。「環境重視」ということで誰もが再生紙の年賀状に協力してきた。国もそのことを強力にバックアップしてきたのではなかったのか。学校や自治体も古紙回収には全面的に協力し、少しでも環境負荷の軽減になればという共通の思いがあった。「紙は文明のバロメー... Fri, 11 Jan 2008 11:22:21 +0900 コンプライアンス・プログラム 中村サブラヒ・テクノロジスト事務所