
2007年01月30日
2007年01月21日
2007年01月11日
乾燥技術を見直したい
「塗布方式を見直したいが、乾燥がネックになって・・・」というケースが非常に多い。塗布については、色々と知識が入ってくるがその後の乾燥工程に関する技術がないので思い切った改造が進められないという課題である。
実際問題として、乾燥技術者を特別に抱えている製造業は殆どないのが実情である。しかし生産工程を考えると乾燥技術のウエイトは非常に高く、塗布方式を改造しても乾燥工程の見通しが立たないと、具体的な改造が進められない。それは、乾燥技術が製品の最終品質と極めて密接に関わっており、確固たる品質保証の確信が持てないとそう簡単には手がつけられないのが課題の本質である。
ただ早く乾けばよいといえるほど現実は甘くはない。
コーティングラインのリフォームを考える場合に、常に重要なポイントとなる乾燥技術について理解を深めていただくのが、このセミナーの狙いである。
これまで、機械メーカー任せにしてしまった乾燥工程を、今一度製造メーカー自身の品質設計者の視点で見直してみることが大切である。
コーティングラインのリフォームを、確信を持って進められることになると思います。
この専門技術セミナーに関する相談や、出張講演をご希望の方は、本サイトにある「洗心塾モノ作りニッポンセミナー」申込フォームからお申込下さい。
精密塗布膜の乾燥技術とトラブル対策
講師 :
中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 技術士 中村 博昭 <専門>生産技術開発
<略歴・活動>
元富士写真フイルム(株) (社)日本技術士会 化学部会 幹事 洗心塾セミナー主宰
講演内容 :
1.乾燥技術討論に必要な基本用語とその意味
1.1 そもそも乾燥とは何か?なぜ乾燥技術が必要なのか
1.2 空気−水系をモデルに考える、乾燥技術の基本ファクター
1.3 乾燥のし易さ(湿度)の計り方。湿度図表とは何か。湿度図表の見方と使い方
1.4 湿球温度の正しい定義と乾燥技術討論におけるその重要性
1.5 熱と物質の同時移動に関わるいろいろな要因、各種要因の単位系について
1.6 機械設備屋さんと化学屋さんのコミュニケーションは
1.7 伝熱係数と物質移動係数の相互関係について(Lewisの法則とその活用)
1.8 伝熱係数の測定に関する私の経験
2.材料と乾燥速度曲線について
2.1 乾燥速度曲線とはどのようなものか
2.2 最新CAE技術を活用した乾燥シミュレ−ション
2.3 膜物性を考える
2.4 乾燥品質とは、具体的には何か。乾燥技術における現場データ
2.5 あなたは現場データの切り口から何が読めるか 練習問題Q&A
2.6 乾燥品質の評価方法。何をどう評価するのか
3.塗布機における乾燥技術
3.1 塗布機全体における乾燥設備の位置づけと基本レイアウトの考え方
3.2 乾燥設備設計のための基本方針、塗布技術とのコンビネーション
3.3 乾燥技術、50年の進化について
3.4 塗布機のライフサイクルと乾燥設備の変還事例集
3.5 特許に見る特異な乾燥技術とその分析、世の中にある様々な乾燥技術
3.6 自ら開発・設計・製作した乾燥装置、その時考えたことは
3.7 これからの乾燥技術
[質疑応答]
実際問題として、乾燥技術者を特別に抱えている製造業は殆どないのが実情である。しかし生産工程を考えると乾燥技術のウエイトは非常に高く、塗布方式を改造しても乾燥工程の見通しが立たないと、具体的な改造が進められない。それは、乾燥技術が製品の最終品質と極めて密接に関わっており、確固たる品質保証の確信が持てないとそう簡単には手がつけられないのが課題の本質である。
ただ早く乾けばよいといえるほど現実は甘くはない。
コーティングラインのリフォームを考える場合に、常に重要なポイントとなる乾燥技術について理解を深めていただくのが、このセミナーの狙いである。
これまで、機械メーカー任せにしてしまった乾燥工程を、今一度製造メーカー自身の品質設計者の視点で見直してみることが大切である。
コーティングラインのリフォームを、確信を持って進められることになると思います。
この専門技術セミナーに関する相談や、出張講演をご希望の方は、本サイトにある「洗心塾モノ作りニッポンセミナー」申込フォームからお申込下さい。
精密塗布膜の乾燥技術とトラブル対策
講師 :
中村サブラヒ・テクノロジスト事務所 技術士 中村 博昭 <専門>生産技術開発
<略歴・活動>
元富士写真フイルム(株) (社)日本技術士会 化学部会 幹事 洗心塾セミナー主宰
講演内容 :
1.乾燥技術討論に必要な基本用語とその意味
1.1 そもそも乾燥とは何か?なぜ乾燥技術が必要なのか
1.2 空気−水系をモデルに考える、乾燥技術の基本ファクター
1.3 乾燥のし易さ(湿度)の計り方。湿度図表とは何か。湿度図表の見方と使い方
1.4 湿球温度の正しい定義と乾燥技術討論におけるその重要性
1.5 熱と物質の同時移動に関わるいろいろな要因、各種要因の単位系について
1.6 機械設備屋さんと化学屋さんのコミュニケーションは
1.7 伝熱係数と物質移動係数の相互関係について(Lewisの法則とその活用)
1.8 伝熱係数の測定に関する私の経験
2.材料と乾燥速度曲線について
2.1 乾燥速度曲線とはどのようなものか
2.2 最新CAE技術を活用した乾燥シミュレ−ション
2.3 膜物性を考える
2.4 乾燥品質とは、具体的には何か。乾燥技術における現場データ
2.5 あなたは現場データの切り口から何が読めるか 練習問題Q&A
2.6 乾燥品質の評価方法。何をどう評価するのか
3.塗布機における乾燥技術
3.1 塗布機全体における乾燥設備の位置づけと基本レイアウトの考え方
3.2 乾燥設備設計のための基本方針、塗布技術とのコンビネーション
3.3 乾燥技術、50年の進化について
3.4 塗布機のライフサイクルと乾燥設備の変還事例集
3.5 特許に見る特異な乾燥技術とその分析、世の中にある様々な乾燥技術
3.6 自ら開発・設計・製作した乾燥装置、その時考えたことは
3.7 これからの乾燥技術
[質疑応答]
2007年01月10日
輸出規制該非判定書とパラメーターシートとは
皆様はお客様より、「海外へ持っていくので輸出規制該非判定書を頂きたいが」と言われることがありませんか。
自分自身が通関申告をするわけではなくとも、御社の製品や商品を購入されたお客様が海外の事業所へ部品やパーツとして輸出するケースが非常に増えています。そのようなお客様は概ね大企業、優良企業である場合が多いと思います。
即ち、輸出管理コンプライアンスをきちんと行うことが社内規程で徹底されている、日本を代表する企業がお客様であるからなのですね。トヨタや松下、東芝、キャノンなどいかなる有名企業でも海外へ貨物を発送する場合は、全ての貨物、部品について輸出通関申告が義務つけられています。
さて輸出通関申告で不可欠なのが「輸出規制該非判定書」という書類です。この該非判定書は、それぞれの技術の専門家が作成することになっています。個々の貨物の設計仕様などに精通していないと該非判定が難しいためです。
特に「パラメーターシートを下さい」と要望されるケースは、要注意です。その貨物の該非判定が法規上非常に入り組んだ、複雑な状態になっていることを意味します。
製品の設計や製作技術は素晴らしいのに、この「輸出規制該非判定書」作成が出来なくて営業が上手く進まない、とかお客様から敬遠されてしまうということがあっては問題だと思います。
そのような課題を解決するのが、当事務所の輸出管理技術コンサルティングサービスです。
自社製品の安全保障輸出管理該非判定書をどのように作成したらよいのか?
該非の判定について、判定の根拠を明示することが必要です。そして、その基本姿勢こそが御社のコンプライアンス経営のバックボーンとなること、技術力の証明であると私は、確信しています。
御社の開発・設計技術者対象の該非判定輸出管理セミナーを企画して頂きたいと思います。
セミナーのご相談は、こちらをクリックしてください。
全国どこの事業所へでも出張講演致します。何人で受講されても結構です。一般のセミナーよりもより実践的で、御社の事業分野に沿った内容で計画致します。
自分自身が通関申告をするわけではなくとも、御社の製品や商品を購入されたお客様が海外の事業所へ部品やパーツとして輸出するケースが非常に増えています。そのようなお客様は概ね大企業、優良企業である場合が多いと思います。
即ち、輸出管理コンプライアンスをきちんと行うことが社内規程で徹底されている、日本を代表する企業がお客様であるからなのですね。トヨタや松下、東芝、キャノンなどいかなる有名企業でも海外へ貨物を発送する場合は、全ての貨物、部品について輸出通関申告が義務つけられています。
さて輸出通関申告で不可欠なのが「輸出規制該非判定書」という書類です。この該非判定書は、それぞれの技術の専門家が作成することになっています。個々の貨物の設計仕様などに精通していないと該非判定が難しいためです。
特に「パラメーターシートを下さい」と要望されるケースは、要注意です。その貨物の該非判定が法規上非常に入り組んだ、複雑な状態になっていることを意味します。
製品の設計や製作技術は素晴らしいのに、この「輸出規制該非判定書」作成が出来なくて営業が上手く進まない、とかお客様から敬遠されてしまうということがあっては問題だと思います。
そのような課題を解決するのが、当事務所の輸出管理技術コンサルティングサービスです。
自社製品の安全保障輸出管理該非判定書をどのように作成したらよいのか?
該非の判定について、判定の根拠を明示することが必要です。そして、その基本姿勢こそが御社のコンプライアンス経営のバックボーンとなること、技術力の証明であると私は、確信しています。
御社の開発・設計技術者対象の該非判定輸出管理セミナーを企画して頂きたいと思います。
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全国どこの事業所へでも出張講演致します。何人で受講されても結構です。一般のセミナーよりもより実践的で、御社の事業分野に沿った内容で計画致します。
2007年01月09日
サブラヒ「モノ作りニッポンセミナー 2007」

私の2007年の抱負は、「モノ作りニッポンの復活」です。
「日本の製造業の空洞化」、「工学離れの日本」という空気が今の日本社会には蔓延しているようですが、永年生産技術開発分野で仕事をしてきた技術屋としては、非常に違和感のある風潮です。
モノ作りの本質をまったく理解せず、知識・経験は疎、現場も知らずに、専門家の意見もさしおいて勝手に似非理論を振りかざすのは困ったものです。
次世代の技術者に、「20世紀、日本の奇跡」をしっかりと伝承し、更に進化させて頂こうというのがこのセミナーの狙いです。
セミナーのご参加は、こちらをクリック
2007年01月09日
光学系フィルム、生産技術開発の基本

私にとってこの物性データのグラフは非常に懐かしく、思い出深いものがある。
私が新入社員であったころの資料であるから、30年以上も経っていることになるが、依然として光学系フィルム製造の生産技術を考える場面では、その重要性は変わっていない。
即ちこれは、いわゆるセロファンとDACそしてTACのそれぞれのフィルムの物性の違いを比較したグラフなのであるが、左の図の横軸は相対湿度(RH%)となっている。
相対湿度(RH%)は、それぞれのフィルムが晒されている空気の湿度で、通常アスマン湿度計で測定する。即ち、湿球温度と乾球温度を測って空気中の水分量を測定したものである。
この相対湿度が変わったときに、それぞれのフィルムの平衡含水率がどのように変化するものなのかが示されている。
この挙動が光学系フィルムの生産技術的な諸問題を考える上での出発点になる。
右の図の横軸には、それぞれのフィルムの厚さが目盛られている。光学系フィルムの品質設計を考える上で、その厚さをどのように決めているだろうか?
たとえば、この図では厚さが変わったときにそのフィルムの透水率(Permeability)がどのように変化するかを示しているが、いずれの図でも水分が重要なファクターとなっている。
「光学系フィルムの品質は、乾燥技術で決まる」という切り口が、今皆さんが抱えている問題点の解決につながるかもしれない。
もし皆さんがこのテーマに関心をお持ちであったら、サブラヒの「モノ作りニッポン」セミナーをご用命下さい。(こちらをクリック)
参加人数は、何人でも結構です。(生産技術の開発は、緊密なチームワークが基本です)
2007年01月05日
平成19年1月1日施行の法令等改正について
国際輸出管理レジームでは、毎年主要国が集まって総会を開催し、新しい国際情勢の変化に対応した安全保障輸出管理に関わる規制品目の内容を見直している。
その国際的合意に基づき我が国が遵守しなければならない事項を盛り込んだ政省令等の改正が行われ、この平成19年1月1日付けで施行となっている。(http://www.meti.go.jp/policy/anpo/)
各企業の輸出管理責任者の重要な責務は、これらの具体的な内容を社内全員に周知徹底することである。
これが的確にかつタイムリーに成されているかが、御社の輸出管理コンプライアンスが機能しているか否かのバロメーターであり、ここでその実力が試されると言える。
これが出来ていないと、経済産業省が所管するCP登録企業として、一般包括ライセンス等の取得は出来ません。
世界に高性能な、「Made in Japan」の製品を提供する資格があるか否かは、ここに原点であるということを全てのモノ作りニッポン企業は肝に銘じていただきたい。
当サブラヒ・テクノロジスト事務所では、微力ながらそのための実践的技術支援を承っております。
その国際的合意に基づき我が国が遵守しなければならない事項を盛り込んだ政省令等の改正が行われ、この平成19年1月1日付けで施行となっている。(http://www.meti.go.jp/policy/anpo/)
各企業の輸出管理責任者の重要な責務は、これらの具体的な内容を社内全員に周知徹底することである。
これが的確にかつタイムリーに成されているかが、御社の輸出管理コンプライアンスが機能しているか否かのバロメーターであり、ここでその実力が試されると言える。
これが出来ていないと、経済産業省が所管するCP登録企業として、一般包括ライセンス等の取得は出来ません。
世界に高性能な、「Made in Japan」の製品を提供する資格があるか否かは、ここに原点であるということを全てのモノ作りニッポン企業は肝に銘じていただきたい。
当サブラヒ・テクノロジスト事務所では、微力ながらそのための実践的技術支援を承っております。

